世界のアート市場は２０１４年がピーク。リーマンショックからは早々と回復した
世界のアートマーケットは７兆円規模、高価格帯と低価格帯に二極化しており、市場の成熟によってオークションが減り画商取引が増えている――こんな現状が、アートフェアアジア福岡の特別講演「世界のアートマーケット」で９月９日、紹介された。
講師は、オークション会社「クリスティーズジャパン」の大胡玄氏。個人コレクターの出品・落札を担当している。
大胡氏によると、オークション、画廊、アートフェアを含んだアート市場全体は、２００７年、０８年と年６兆円台の取引があったものの、リーマンショックで０９年には一気に３９５億ドル（４兆円超）まで落ち込んだ。だが、不動産や株などの「相場」がある市場と違って１点もののため、高額商品が出れば跳ね上がる市場特性で、１０年には５７０億ドルに回復。１４年には６８２億ドルを記録した（グラフ上参照、データはオークションハウスによる）。
クリスティーズが扱うのは、このうち、最多の米国（ＮＹ）で３６億ドル、欧州（ロシア、中東、インドを含む）で２１億ドル、アジア（香港）で８億ドルだ。０８年５月から香港でもオークションを開始した。特に、お得意様のみ対象で事前に高額商品を扱う「イブニングセール」で1点何億もする作品が落札され、０８、０９年と中国市場が形成された。現在は落ち着いたが、中国市場は３割ほどを占める常連となっているという。
アート市場の二極化は、アーツ・エコノミクスの調査データで示された。２０１６年の総売上で最多の３９％ずつを占めるのが、１点当たり５０万ドル（５５００億円）以下の層と１００万ドル（１．１億円）～１０００万ドル（１１億円）の層だ。低価格帯の市場を形成しているのは起業で成功した若手コレクターらで、高価格帯はリーマンショック後にダブついた資金を新たに入れ始めた投資家だという。
価格帯は低価格と高価格に二極化＝２０１６年
特筆すべきは、高額取引の多さだ。１００万ドル（１．１億円）以上が全体の半数近くを占めており、特に１０００万ドル（１１億円）～５０００万ドル（５５億円）が８％、５０００万ドル（５５億円）以上も２％に上る。この高額商品の市場は、リーマン後に形成されたという。
こうした高額取引を支えるのは、ＮＹ、ロンドン、香港など世界中に支店やネットワークを持つ、ガゴシアン、デビッド・ツヴァイナー、ペロタン（六本木に今年オープン）などの、資金力のある巨大ギャラリーの存在だ。ニューヨーク・タイムズの報道では、２０１５年から今年６月までにＮＹで４６の画廊が閉鎖したという。つまり、１億円以上の高額商品を扱う巨大画廊か、若手を相手に４０００～５０００万円台の低価格帯を狙う画廊か、どちらかでないと生き残れないようだ。
一方で、アート市場全体は成熟化が進んだと、大胡氏は見る。画廊間取引が増えてオークション取引が減ったからだ（図参照）。１５年に比べて、市場全体はほぼ横ばい（４５０億ドル）なのに、画商間は２３２億ドルから２７９億ドルへと２０％増え、オークションは２１１億ドルから１６９億ドルへと１９％減った。オークションは最初の設定金額は低いためすそ野は広く、誰でも参加でき、競り上がりで最後は一人が残り、落札する。画商取引は逆で、最初に高い金額が設定されており、交渉次第で下げていく。「売る方が高く売りたい時には画商取引を利用する。市場が成熟すると画商間取引が増える」と大胡氏。
画商間取引は増加、オークションは減少
ほかに、人気分野の変化もある。かつて人気があった印象派や近代絵画は、戦後・現代アートに比べて下落率が激しく、凋落が見て取れる。今売れているのは戦後から現代アートで、市場全体の５２％を占める。こちらは若いコレクターが買いたがる。２０１６年の売上ランキング１位はウイリアム・デクーニの７０億円で、バスキアも６０億円超だった。今年も１位はバスキアの１１２３億円と、現代アートは人気が高い。中国の現代作家も高額記録を続けているという。現存の日本人作家で人気があるのは草間彌生、奈良美智、村上隆だが、１９５０年代、６０年代の日本の戦後美術「具体」派もコレクターがいるという。
印象派は、所有者の世代交代が起きている。２０年～４０年ほど前に買ったコレクターが手放すため、大量にオークションに出品されている。点数は増えたが、１点ごとの価格が下がっているため総額もさほど増えていない。ただ、有名作家の名品であれば価格は上がる。ルノアール、セザンヌなどはイブニングセールに出品されて、７０億円などで落札された。
新しい動きとして、インターネットでのオンラインセールが伸びているという。ヤフオクやEbayなど通信オークション会社のほかに、クリスティーズやサザビーズなどもｈｐでもオンライン・オークションを開いている。いま、全体の９％、４９億ドルがオンライン販売だ。品物を実際に見ないで買う人は今後も増えそうと見る。
（この項続く）（２０１７・１０・０２、元沢賀南子執筆）
